エネルギーの明るい未来にコミットする

トタルは気候変動における石油、天然ガス産業の役割を熟知しており、10年以上にわたってエネルギーの明るい未来に向けて努力しています。トタル・グループ会長兼CEOパトリック・プイヤネは「私たちはソリューションの一部だ」と確信しています1。私たちはエネルギー分野のキープレイヤー(専門家、研究機関、石油・ガス企業)と協力し、効果的なソリューションを議論、共有して、実行に移しています。

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    『エネルギーと気候』会議、2014年11月21日

    各国の参加者が、トタル・ユニバーシティの『エネルギーと気候』会議に貢献している。

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    2015年10月16日、パリで開催されたOGCIイベントに集った8人のCEO:BG GroupのH. Lund、BPのB. Dudley、EniのC. Descalzi、PemexのE. Lozoya、RepsolのJ. J. Imaz、Saudi AramcoのA. Nasser、StatoilのE. Sætre、トタルのP.プイヤネ。

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    『エネルギーと気候』会議、2014年11月21日
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著名な専門家たちによる公開討論

トタルは2006年から毎年、トタル・ユニバーシティが主催するイベントにあらゆる分野の専門家を招待しています。この先進的な会議の狙いは、皆で一緒にエネルギーの明るい未来に向けたソリューションを考えることにあります。私たちは専門家を招き、主要なエネルギー問題を討論することで、出席者全員による忌憚のない議論を奨励しています。さまざまな国から集ったエコノミスト、事業家、研究者、政治家、NGO、学生が、社会、ビジネス、テクノロジー、経済の観点から、気候変動との闘いとエネルギーの未来を考えています。これに関し、トタル・ユニバーシティの取締役ジャン=ピエール・ロワゾーは「トタル・ユニバーシティにとって、幅広い専門家の分析に基づいて対話と討論を促すのは、公平で有効な活動を行うための重要なステップだ」と述べています2

主要な研究機関とイニシアティブの支持

トタルは2016年、国際エネルギー機関(IEA)の2°Cシナリオを考慮し、気候変動を自社戦略に取り入れました。このシナリオには3つの最優先事項があり、これらを自社戦略の焦点に含めたのです。焦点となる分野は以下の通りです。

  • エネルギーミックスにおける炭素強度の改善
  • 再生可能エネルギーの開発
  • エネルギー効率の向上

トタルはよりクリーンな設備の開発を奨励するために、企業内のカーボンプライス(炭素価格)を投資判断に組み込むという国際連合グローバル・コンパクト(UN Global Compact)の提唱を支持しています。更にトタルは、石油企業6社のCEOが国際連合(UN)および各国政府に提唱しているカーボンプライシング(炭素価格付け)制度の導入を支持しています。CO2排出量制限に関する既存の規制とは別途に、トタルは2008年から1トンあたり推定30-40USドルのカーボンプライスを投資に取り入れています。

また、トタルは、温室効果ガス排出量の削減に向けて、2030年までにゼロ・ルーティン・フレアリング(ゼロフレア - 随伴ガスの燃焼処理の廃止)を達成するという、世界銀行の取り組みに参加しています。トタルにとってはごく論理的なステップです。トタルはすでに、2000年に新規石油開発にける随伴ガスの通常フレア処理の廃止を発表し、2005年からは生産過程におけるフレア処理量を50%以上削減しています。

最後にトタルは、メタン排出量のより効果的な測定、処理、緩和に努める、国際連合環境計画の気候と大気浄化の国際パートナーシップ(United Nations Environment Program's Climate and Clean Air Coalition)に参加しています。世界レベルで見ると、メタン排出量の削減は気候変動に大きな影響をもたらします。メタンガスの地球温暖化への影響は、二酸化炭素よりもはるかに大きいのですが、大気寿命は二酸化炭素よりもはるかに短いのです。トタル・グループは2005年から外部監査にメタン排出量を確認させ、決意をより一層強固なものにしています。

OGCI加盟企業との協力

私たちは、世界的なブレイクスルーを達成するためには、大手石油・ガス企業と一致協力し、エネルギーの明るい未来を築き上げることが必要不可欠だと考えています。トタルは石油・ガス気候変動イニシアティブ(Oil & Gas Climate Initiative :OGCI)のメンバーで、積極的に活動しています。OGCIとは、2014年1月にダボスで開かれた世界経済フォーラムで構想が発表され、同年9月の国連気候サミットで正式に発足された組織です。

2015年10月16日、パトリック・プイヤネとOGCIメンバーの石油・ガス企業9社3のCEOは、パリCOP21で気候問題に関する実現可能な取り組みを提唱し、世界の気温上昇を2°C未満に抑えるための共同声明に合意しました。OGCIは、世界のエネルギーミックスにおける炭素の割合の削減に向けた活動と投資を強化し、エネルギー効率、天然ガス、研究開発、二酸化炭素回収・貯留などの分野で協力して、温室効果ガス排出量の削減に取り組むことを決意しました。更に今後は、明確で、安定した規制の枠組みを設け、石油・ガス企業に対して、気候変動との闘いに効果的かつ長期的な貢献をするように奨励していく意向です。

この前例のない共同声明は、温室効果ガス排出量に関するOGCIメンバーの役割と責任を規定し、長期的なソリューションの一部になるという意志を明確にして、彼らの企業戦略を気候問題解決の中心に据えるというものです。OGCIはすでに、加盟企業の具体的な対策を詳細に記した共同レポート「More energy, lower emissions (より多くのエネルギー、より少ない温室効果ガス排出量)」を発表しています。OGCIは今後、進捗状況を定期的に発表していく予定です。

トタル会長兼CEOパトリック・プイヤネは「気候変動は共通の懸念であって、競争を促すようなトピックではない。私たちOGCIの目標は一枚岩になって、個々の力を合わせただけでは成し遂げられないものを実現することにある」と述べています。

 

 

1 20151016日、パリで開かれたOGCIプレスカンファレンス

2 20141126日、トタル・ユニバーシティ主催の「エネルギーと気候」会議

OGCI2014年に発足、加盟企業は大手石油・ガス企業10社:BGグループ、BPENI、ペメックス、リライアンス、レプソル、シェル、サウジアラムコ、スタットオイル、トタル。10社は合算で、世界のエネルギーの約10%を供給している。詳細はwww.oilandgasclimateinitiative.comを参照

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